日本医療事務協会の医師事務作業補助者養成講座(ドクターアシストクラーク)[通信・通学]の特徴・講座内容
| 講座特徴 | レビュー | 講座内容 | サポート | 受講料 |
受講メリット・特徴
通信コースのポイント
通学コースでは16回の講義がありますが、通信コースでは、４講義につき１回の添削課題、合計で４回の添削指導が行われます。
この添削指導は、講師の指示に従ってスタッフが行うのではなく、テキスト制作も担当した医師事務作業補助者養成講座の担当講師が行います。
受講生各自の習得度や学習レベルを判断し、直接手書きで添削しアドバイスを行います。
医師事務作業補助者の仕事をするには32時間以上の研修が必要です。
本講座は受講申込から講座修了までの全ステップを在宅で学習することができるので、主婦やＯＬなど、まとめて勉強する時間を捻出しにくい方でも自分のライフスタイルに合わせて在宅で勉強することが可能です。
本講座は最短2ヶ月で修了できますが、最長在籍期間は12ヶ月間あるので自分のペースに合わせてじっくりと学習できます。
この12ヶ月間は添削指導も受けれますし、郵送・ＦＡＸ・メールで疑問があれば無制限で質問可能です。
通学コースのポイント
通学コースでは、わずか6日間の通学で医師事務作業補助者の仕事をするために必要な専門知識が習得出来ます。
短期集中で専門知識を学べるので、早く仕事に就きたい方などには適した講座だと思います。
医師事務作業補助者として働くには32時間の研修受講が必須条件となっています。
この講座はこの法的基準をクリアしているので講座を修了すれば「修了証書」が発行されます。
履歴書の資格欄にも記載でき、合法的に医師事務作業補助者の仕事に就くことが可能です。
医療現場を知り尽くした講師が、自ら医療現場で実践に役立つ知識をピックアップした構成でテキストを制作しています。
テキストは、図表やイラストも適切に用いて初心者でも理解しやすいように工夫されています。
管理人レビュー
「医療事務」と「医師事務作業補助者」は人気のある職種ですし、医療機関には必要不可欠で重要な職種です。
医師事務作業補助者は、2008年より診療報酬上で起算されるようになりました。
当時、医師事務作業補助者を配置した医療機関は730件でしたが、その後10年間で2,800件と増加しています。
よく質問があるのが、「医療事務」と「医師事務作業補助者」の違いは何？というものです。
医師事務作業補助者は、カルテの代行入力、診断書の作成など医師の仕事を補助する業務を担い、わかりやすく言えば医師のマネージャー業務とも言えます。
医療事務は、患者さんの受付・医療費の会計、診療報酬を保険者に請求するための診療報酬明細書（レセプト）の作成などです。
医療事務と医師事務作業補助者は兼任で業務を担うことは禁止されていますが、両資格を取得しておくと活躍できる職域が大きく広がります。
本講座では、講座修了で医師事務作業補助者として働ける法的要件を満たせるので、仕事の幅を広げるには最適な講座です。
日本医療事務協会では、通信コースと通学コースが選択できます。
仕事をしている方なら自分の学習ペースでしか学習できないので通信コースが適しています。
受講生の習得度を考慮した個別アドバイスがもらえますし、わからない内容があれば何回でも納得できるまで質問し、担当講師から指導してもらえます。
但し、自分のやり方次第でどのような状況にもなるので学習スケジュールを守る自己管理とやり遂げる意思が必要です。
一方、自己管理が苦手で効率的に学習していきたい方は通学コースを選択するのがベストです。
学習スケジュールは全てスクール側が立ててくれますので、計画的に効率的に学習していくことができます。
また、わからなくなったり迷ったりしても担当講師から直接アドバイスや助言をもらえるので、実習をメインにした講義で、実務スキルを着実に習得できます。
最速で資格を取得し、すぐに働きたい方は6日間で終了し資格が取得できる通学コースが最適です。
日本医療事務協会の就職サポートについては、専門部署まで設置され徹底したサポートが行われています。
講座内容
| 講座名 | 医師事務作業補助者養成講座(ドクターアシストクラーク) |
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| 受講形態 | 通信コース | 通学コース |
| 標準 受講期間 |
3ヶ月 | 6日（計34時間） |
| 最長 受講期間 |
12ヶ月 | ― |
| 添削指導 | 4回 | ― |
| 目指せる 資格試験 |
講座修了後、修了証書の発行 |
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| 受講費用 一括払い |
70,400円（税込） | 88,000円（税込） |
| 受講費用 分割払い | クレジット利用にて可能 |
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| 教育訓練 給付制度 |
対象外 | 対象外 |
| 学習 サポート |
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| 就業 サポート |
就職支援部、就職サポートセミナー、求人情報配信など３方面からの手厚い就業サポート有り |
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