病院の医療事務職の採用試験対策法

日頃からコミュニケーション能力の向上に努めること

　診療所や医院と違い規模の大きい病院では、組織が分かれており分業制をとっているところが多くあるので、診療科目ごとに受付が分かれており、部門や部署でそれぞれ業務を分担して行っています。

これは診療業務だけでなく事務部門も同じで、業務分担して仕事を行っているところがほとんどです。

そのため医療機関で仕事を行う場合、患者さん、医療専門職の医師や看護師、各部門や部署の担当スタッフ、同僚の医療事務職員などと連携し協力して業務を進めていく必要があります。

なので、人と上手く接するためには、円滑にコミュニケーションを取れる能力が必ず必要になってきます。

職員同士でも、患者さんとでもコミュニケーションを上手く取れるスキルがあれば、職場の雰囲気や風通しが良くなり、作業効率アップにもつながります。

職員のコミュニケーション能力がアップすれば、職場全体に連帯感と協調性が生まれ、信頼し合って仕事に取り組むことができるというわけです。

　このような理由から、面接時には礼儀をわきまえてきちんと挨拶を行い、面接官からの質問の内容や主旨を的確に理解し、要点やポイントをしっかりと押さえて簡潔で丁寧に回答を行い、コミュニケーション能力があることをしっかりとアピールするように心がけたいものです。

何故なら、実際の現場では、患者さんと受け答えする場面も多くあるので、接する際には専門的な医療用語を多用せず、簡潔で分かりやすくい言葉や表現に言い換えて、患者さんが理解しやすいように配慮して、説明したり伝えたりすることが、すごく重要になるからです。

　専門学校などで医療事務を勉強して卒業後、規模の大きい医療機関に医療事務職員として就職した友人がいました。

現在もその病院で勤務していますが、ハローワークで紹介されて就職したようです。

面接の時、友人がアピールしたのは、専門学校で医療事務について専門的に深く学んだことと、大学病院での勤務経歴もあるため、医療事務に関しての技量は高く、いろいろな業務に対応できる幅広い経験があるということでした。

他の病院で勤務経験があることは、即戦力として採用できるので、有利な条件として採用判断に影響した可能性がありますが、面接時では、対人関係やコミュニケーションスキルについて試されたという印象が強かったと言っていました。

通常、面接が行われる前には、履歴書や職務経歴書などの応募書類を提出するので、採用担当者や面接官は、求職者に医療事務の知識や能力があるということを事前に知っているのが普通です。

　そうなると、病院の採用担当者は何に重点を置いて面接するかというと、応募書類では確認できなかったコミュニケーションスキルといった直接求職者とやり取りしないと確認できない項目に焦点をあてるのは当然のことと言えるでしょう。

医療事務の業務能力の有無についてチェックするのは当然ですが、病院は他の職員と協力し合いながらチームワークで業務にあたることが求められる職種なので、他人とも上手く接することができるのか、協調性があるのかなど人間性もチェックされます。

　履歴書では志望動機欄や自己PR欄が設けられていますが、採用側の面接官は、その内容自体よりも医療事務職の志望動機などを説明している求職者のコミュニケーション能力そのものを観察していることが多くあり、その答え方によって採否の判断を行うことも多いのです。

なので、志望動機欄や自己PRについて質問された場合は、正直な気持ちで思いを込めて面接官に自分の気持ちがひしひしと伝わるよう答えていきましょう。

医療事務について時間をかけてじっくりと専門学校で学んだり、講座を受講して資格を取得したとしても、そこで習得した知識はあくまで基本であり机上の理論です。

就職後も病院で実務をこなしながら実践で役立つような医療事務の技能を身に付け、新しい資格や知識にチャレンジし、勉強し続けていく努力が必要になります。

　医療事務の受付業務では、患者さんと直接会話をしたり、電話で受け答えしたりすることが日常的な仕事になります。

なので、患者さんと接する場合は、患者さんの立場で考え声のトーンや話し方にも気を配り、丁寧に対応することが大切になります。

これは、電話で話すときも全く同じです。

　新卒者が採用試験を受ける場合、病院の採用担当者は、決められた規律やルールをしっかりと守れる真面目さや実直さなどを確認するために、出席日数や学業成績をチェックする場合もあります。

面接重視の要素も強い医療事務の採用ですが、一定以上の学業成績を修めていることも採用時に影響することもあるのです。

どうしても早く確実に採用されたいという方は、パート求人の応募から仕事を始めて経験を積み、アピールポイントを身に付けてから正職員の募集に応募するのも一つの方法です。

正社員とパートの仕事は業務をはっきりと分けている医療機関も多く、パートの場合は採用基準も正職員ほど厳しくないからです。